SNS・ネット嫌がらせ調査を探偵に依頼すべき理由｜匿名でも特定できる？費用・流れを徹底解説

「SNSに心当たりのない悪口を書かれ続けている」「なりすましアカウントを作られ、会社の同僚にまで拡散されている」「誰が書いているのかわからないまま、毎日が怖い」——。

そんなSOSが、当事務所（SHUN総合探偵事務所）に毎日のように届いています。

ネット上の嫌がらせは、被害が目に見えにくいぶん、周囲にも理解されにくく、一人で抱え込みやすいという特徴があります。しかし放置すれば、精神的なダメージはじわじわと蓄積し、投稿者がエスカレートするケースも後を絶ちません。

この記事では、SNS・ネット嫌がらせ調査の具体的な内容、依頼のタイミング、費用の目安まで、当事務所の実際の対応を交えながら解説します。

SNS・ネット嫌がらせの主な種類

ネット上の嫌がらせは年々多様化しています。以下のいずれかに心当たりがある場合、早めの対応が必要です。

① 誹謗中傷・悪評の書き込み

Twitter（X）・Instagram・Facebook・5ちゃんねる・Googleマップの口コミなどに、事実とは異なる情報や侮辱的な投稿をされるケースです。個人への人格攻撃から、会社・店舗への虚偽の悪評まで被害の形は様々です。

② なりすましアカウントの作成

本人の名前・顔写真・個人情報を流用した偽アカウントで不適切な投稿をされるケースです。本人が気づかないうちに信用や人間関係が壊されていきます。

③ 個人情報の暴露（いわゆる「特定」）

本名・住所・職場・家族関係などをネット上に晒す行為です。一度拡散されると完全な削除は極めて困難になるため、早急な対応が求められます。

④ 執拗なDM・リプライ・メール

特定の相手から繰り返しメッセージやリプライが届くケースです。内容が脅迫的・威圧的な場合、ストーカー規制法や脅迫罪が適用されることもあります。

⑤ 職場・知人へのばら撒き

ターゲットの会社の同僚や家族・友人に虚偽の情報をDMやメールで送りつけ、社会的な孤立を狙う悪質なパターンです。

当事務所に寄せられた、実際の嫌がらせ相談例

SHUN総合探偵事務所には、これまで数多くのネット嫌がらせに関する依頼が寄せられてきました。依頼者様の許諾を得た上で、相談事例の一部をご紹介します。

【事例①】元交際相手による嫌がらせ（30代・女性） 別れた元交際相手と思われる人物が、複数の匿名アカウントを使って誹謗中傷の投稿を繰り返していました。投稿の内容・時間帯・文体の特徴などを分析した結果、候補者を絞り込み、調査報告書を弁護士に提出。その後の開示請求・交渉がスムーズに進みました。

【事例②】職場の人間関係によるなりすまし（20代・男性） 自分のSNSアカウントに似せた偽アカウントを作られ、職場の同僚に不適切なメッセージが送られていたケースです。公開情報の調査・投稿履歴の分析から作成者の候補を特定し、証拠とともに会社の人事部へ報告。問題が解決に至りました。

【事例③】他社に断られた掲示板への誹謗中傷（40代・経営者） 競合他社の関係者による悪質な書き込みが疑われるケースで、「証拠が不十分」として別の探偵会社に断られていた案件でした。当事務所で証拠保全・OSINT調査を改めて実施し、法的手続きにつながる報告書を完成させました。

どんな状況であっても、まずは一度ご相談ください。他社に断られた案件についても、当事務所では対応できる可能性があります。

放置すると、どうなるか？

「まだ様子を見ようかな」と思っている方こそ、知っておいてほしいリスクがあります。

精神的被害が深刻化する： 毎日目にする投稿・通知は、じわじわと心を蝕みます。うつ症状や不眠、対人恐怖を訴える被害者は珍しくありません。

証拠が消える： SNSの投稿は削除されることがあります。投稿者がアカウントごと消してしまえば、その後の特定はさらに困難になります。証拠の保全は、時間との勝負です。

相手がエスカレートする： 無視・放置が「黙認」と受け取られ、被害がひどくなるケースがあります。毅然とした対応が、嫌がらせを止める上でも重要です。

法的対応の選択肢が狭まる： プロバイダへの発信者情報開示請求や損害賠償請求には時間がかかります。早く動けば動くほど、解決の選択肢が広がります。

SHUN総合探偵事務所のネット嫌がらせ調査内容

当事務所が行うSNS・ネット嫌がらせ調査の核心は、「誰が・何を・どこから書いているかを明らかにし、法的手続きに耐える証拠を揃えること」です。

証拠の収集・保全

投稿・書き込み・スクリーンショット・URLなどを、法的手続きで使用できる形式で確実に保全します。「見た時には削除されていた」という事態を防ぐため、専門的な記録手順で証拠を固めます。

OSINT調査（公開情報による特定）

完全な匿名アカウントであっても、投稿のパターン・時間帯・文体・使用語彙・位置情報・フォロー関係などの公開情報を組み合わせることで、実生活での関係者（元交際相手・元同僚・近隣住民など）との照合が可能です。

当事務所では多数の嫌がらせ調査を通じて蓄積したノウハウを活かし、限られた情報からも的確な推定を行います。

発信者情報開示請求のサポート

プロバイダへの発信者情報開示請求（改正プロバイダ責任制限法に基づく新制度）を利用するためには、裁判所への申立てが必要です。当事務所は弁護士と連携しながら、この手続きに必要な証拠・報告書の整備をサポートします。

調査報告書の作成

収集した情報・証拠を法的手続きで活用できる形式の報告書としてまとめます。弁護士への相談・警察への被害届・プロバイダへの開示請求、いずれの場面でも使用できるよう整理します。

継続監視・モニタリング

一時的な調査だけでなく、新たな投稿・アカウントが出現した場合に備えた継続監視も行っています。解決後も安心できる状態を保つためのサービスです。

探偵への依頼を検討すべきタイミング

「まだ様子を見ようかな」と躊躇する方も多いですが、以下に当てはまる場合は早めにご相談ください。

• 同じ人物から繰り返し嫌がらせを受けている
• 投稿内容から知人・関係者の犯行が疑われる
• 書き込みに**個人情報（住所・氏名・職場など）**が含まれている
• 精神的に限界を感じている
• 警察に相談したが**「民事だから」と動いてもらえなかった**
• 弁護士に依頼したいが**「証拠が不十分」と言われた**
• 他の探偵事務所に断られた

特に「弁護士から証拠を集めてくるよう言われた」「他社に断られた」というケースでのご依頼が増えています。当事務所が収集・作成した調査報告書が、その後の法的手続きの突破口になったケースは少なくありません。

SHUN総合探偵事務所が選ばれる3つの理由

① 広告費ゼロだから、調査費用を抑えられる

多くの探偵事務所は10〜30%の広告宣伝費をコストに組み込んでいます。当事務所はWEBサイトのみで運営しており、広告費を一切かけていないぶん、その費用を調査費用の削減に還元しています。「費用が心配で相談をためらっていた」という方も、まずはお気軽にご連絡ください。

② 個別プランで、あなたの状況に最適な調査を

嫌がらせの内容・相手との関係・証拠の状況は、ケースによって全く異なります。当事務所では、画一的なプランを当てはめるのではなく、ご依頼者様の状況に合わせた個別の調査プランをご提案しています。

③ 他社に断られた案件も、あきらめないでください

「証拠が少なすぎる」「匿名だから無理」と他の探偵事務所に断られた方からのご依頼も、当事務所では対応できる可能性があります。ご状況をお聞かせいただければ、最善の方法を一緒に考えます。

費用の目安

SNS・ネット嫌がらせ調査の費用は、調査の難易度・期間・調査方法によって異なります。以下はあくまで参考価格です。

具体的な費用は、無料相談でご状況をお伺いした上でお見積りします。 費用のご不安についても、遠慮なくご相談ください。

よくある質問

まとめ｜一人で抱え込まず、まず話してみてください

SNS・ネット上の嫌がらせは、放置するほど解決が難しくなります。

• 誰が書いているのかわからない
• 証拠の集め方がわからない
• 警察や弁護士が動いてくれない
• 他の探偵事務所に断られてしまった

そんな状況でも、SHUN総合探偵事務所はあきらめません。ご相談は無料、秘密は厳守です。まずは現在の状況を話していただくだけで構いません。